「中古マンションを購入して、自分好みにリフォームしたい」
「築年数が経ってきたので、キッチンやお風呂を新しくしたい」
そんなとき、まず気になるのがリフォームにいくらかかるのかではないでしょうか。
マンションのリフォームは、キッチンや浴室だけを交換する部分的な工事なら100万円前後から検討できますが、水回りや内装をまとめて新しくしたり、間取りまで変更したりすると数百万円以上になることも珍しくありません。
なかには、
「予算500万円なら、どこまでリフォームできる？」
と考えている方もいるでしょう。
この記事では、2026年時点のマンションリフォームについて、
- マンションリフォームの費用相場
- 500万円でできるリフォームの範囲
- 300万円・500万円・800万円の予算別イメージ
- マンションならではの注意点
- 2026年に利用できる国の補助制度
- リフォーム費用を抑えるポイント
をわかりやすく解説します。
※リフォーム費用は、マンションの広さや築年数、設備のグレード、建物の状態、施工地域などによって大きく変わります。本記事で紹介する金額はあくまで目安としてご覧ください。
マンションリフォームの費用相場はどのくらい？
マンションリフォームといっても、キッチンだけを交換する場合と、住戸全体を解体してつくり直す場合では費用がまったく違います。
2026年のリフォーム事例を見ても、部分リフォームでは10万～150万円程度の工事がある一方、フルリフォームでは300万～1,500万円程度まで幅があります。
つまり、
「マンションリフォームはいくら？」
という質問に、一つの金額で答えることは難しいのです。
まずは、どこをリフォームしたいのかを整理するところから始めましょう。
箇所別のリフォーム費用の目安
おおよその目安は次のようになります。
| リフォーム箇所 | 費用の目安 |
|---|---|
| キッチン | 90万～120万円前後 |
| 浴室・ユニットバス | 80万～100万円前後 |
| トイレ | 20万～50万円前後 |
| 洗面所 | 20万～50万円前後 |
| リビング | 50万～100万円前後 |
| スケルトンリフォーム | 300万～800万円以上になるケースも |
たとえば、ホームプロの施工事例では、マンションのキッチンリフォームは90万～120万円、浴室・ユニットバスは80万～100万円が中心価格帯となっています。
ただし、高級グレードの設備を選んだり、キッチンや浴室の位置を移動したりすると、費用はさらに高くなる可能性があります。
また、住戸全体を一度解体して間取りからつくり直す「スケルトンリフォーム」では、1,000万円を超えるケースもあります。 リショップナビ「3LDKマンションリフォームの費用相場は？安く抑えるコツも紹介」
500万円あればマンションをどこまでリフォームできる？
マンションリフォームで一つの目安になりやすいのが500万円です。
500万円あれば、設備のグレードや住戸の広さにもよりますが、
水回りを中心に、内装までかなり広い範囲をリフォームできる可能性があります。
たとえば、
- キッチン交換
- ユニットバス交換
- トイレ交換
- 洗面化粧台交換
- リビングのクロス張り替え
- フローリング張り替え
- 一部の収納改善
といった工事を組み合わせることが考えられます。
3LDKマンションの場合、間取りを大きく変更せず、内装と設備を中心にリフォームするケースでは、約280万～500万円という費用例もあります。
そのため500万円は「マンション全体を新築同様にできる金額」というより、「水回り＋内装をかなり広く刷新できる可能性がある予算」と考えるとわかりやすいでしょう。
500万円でもできない場合がある
注意したいのは、
「500万円あれば必ずここまでできる」というわけではないことです。
同じ3LDKでも、築年数や広さ、選ぶ設備によって費用は大きく変わります。
特に費用が上がりやすいのが、
- キッチンの位置を大きく移動する
- 浴室を広げる
- 壁を撤去して間取りを変更する
- 給排水管を大きく移動する
- 高級グレードのキッチンや浴室を選ぶ
- 床や壁を全面的に解体する
といった工事です。
解体して初めて配管などの劣化がわかり、追加工事が必要になることもあります。
そのため予算500万円の場合でも、最初から500万円いっぱいまで設備を選ぶのではなく、予備費を考えて計画することが大切です。
【予算別】300万円・500万円・800万円なら何ができる？
マンションリフォームでは、予算によってできることが変わります。
300万円前後
300万円前後なら、住戸全体をつくり直すよりも、優先順位の高い場所を重点的にリフォームする方法が現実的です。
たとえば、
キッチン＋浴室＋トイレなどの水回りを中心にする、あるいは水回りの一部とリビングの内装を組み合わせるといった方法です。
「すべて新しくする」のではなく、
古くなった場所から優先して直す
という考え方が重要になります。
500万円前後
500万円前後になると、水回りに加えてリビングや居室の内装まで対象を広げやすくなります。
間取りを大幅に変えなければ、3LDK程度でも比較的広い範囲をリフォームできる可能性があります。
中古マンションを購入して、
「設備と内装を新しくしてから入居したい」
という人にも検討しやすい予算帯でしょう。
800万円以上
800万円以上になると、間取り変更を含めた大規模なリノベーションも選択肢に入ってきます。
たとえば、
「3LDKを広い2LDKにする」
「独立型キッチンを開放的なLDKにする」
「収納を大幅に増やす」
といった住まい方そのものを変えるリフォームです。
ただし、大規模な工事になるほどマンションの構造や管理規約による制限を受けやすくなります。
マンションリフォームには戸建てと違う制約がある
マンションリフォームで特に注意したいのが、自分の所有する部屋だからといって、すべて自由に変更できるわけではないことです。
マンションには「専有部分」と「共用部分」があります。
一般的に室内の壁紙や設備などは専有部分ですが、窓や玄関ドアなどは共用部分として扱われることがあります。
そのため工事を依頼する前に、必ず管理規約を確認しましょう。
床材に制限がある場合も
マンションでは階下への騒音を防ぐため、
使用できるフローリングの遮音性能が管理規約で決められている
場合があります。
「好きなフローリングを買って張ればいい」というわけではありません。
工事可能な曜日や時間、資材を搬入する方法、エレベーターの使用などについてもルールが設けられているマンションがあります。
水回りは好きな場所に移動できるとは限らない
中古マンションを購入して、
「キッチンを反対側に移動したい」
「お風呂をもっと広くしたい」
と思うこともあるでしょう。
しかしマンションでは、給排水管やパイプスペース（PS）の位置、床下の高さなどによって、水回りを移動できる範囲が制限されることがあります。
大幅な間取り変更を考えている場合は、物件購入前からリフォーム会社などに相談しておくと安心です。
【2026年】マンションリフォームで利用できる主な補助金
2026年は、省エネ性能を高めるリフォームを対象とした国の支援制度があります。
代表的なのが「住宅省エネ2026キャンペーン」です。
マンションなどの共同住宅も対象になる制度があります。
①みらいエコ住宅2026事業
「みらいエコ住宅2026事業」では、一定の省エネリフォームが補助対象になります。
既存住宅のリフォームでは、住宅の新築時期や工事内容などの条件によって、
1戸あたり40万～100万円
が補助上限となっています。
ただし、
「キッチンを新しくしたから補助金がもらえる」
という単純な制度ではありません。
対象となる住宅や工事内容、使用する設備などに細かな条件があります。
②先進的窓リノベ2026事業
窓の断熱性能を高めるリフォームを支援する制度です。
対象となる高性能な窓への交換や内窓設置などを行った場合、
住宅1戸あたり最大100万円
が補助上限となっています。
マンションでは窓が共用部分に該当することが多いため、工事方法について管理組合や管理規約の確認が必要です。
一方で、条件を満たせば内窓設置などが選択肢になる場合があります。
窓の断熱性能を高めることで、冬の冷気や夏の暑さを抑え、冷暖房効率の改善につながることも期待できます。
③給湯省エネ2026事業
高効率給湯器を導入する場合に利用できる制度です。
2026年の基本補助額は、
| 対象設備 | 基本補助額 |
|---|---|
| エコキュート | 7万円／台 |
| ハイブリッド給湯機 | 10万円／台 |
| エネファーム | 17万円／台 |
となっています。
共同住宅の場合は、基本的にいずれか1台までが補助対象です。
さらに一定の性能要件などを満たす場合には、加算を受けられるケースもあります。
補助金は「工事をすれば自動的にもらえる」わけではない
ここは非常に重要です。
補助制度には、
- 対象となる住宅
- 対象となる設備
- 工事内容
- 工事時期
- 申請期間
など、それぞれ条件があります。
また、住宅省エネ2026キャンペーンでは、基本的に登録された事業者が申請手続きを行います。
予算にも上限があり、申請額が予算上限に達すると受付が終了します。
リフォームを検討するときは、
「この工事は2026年の補助金対象になりますか？」
と施工会社に早めに確認しておくとよいでしょう。
※補助制度の内容や受付状況は変更される可能性があります。利用を検討する場合は、必ず国や自治体の最新情報を確認してください。
自治体独自のリフォーム補助金も確認しよう
国の制度とは別に、都道府県や市区町村が独自の補助制度を設けている場合があります。
たとえば、
- 省エネリフォーム
- 断熱改修
- バリアフリー化
- 高齢者向け住宅改修
- 耐震改修
などです。
ただし、自治体によって制度の有無や補助額、対象者、申請条件は異なります。
そのため、
「マンションリフォーム＋住んでいる市区町村名＋補助金」
などで調べるほか、自治体の公式サイトや窓口で確認することをおすすめします。
国の補助制度と自治体の制度を併用できる場合もありますが、同じ工事に対して重複して補助を受けられないケースもあるため注意しましょう。
マンションリフォームで費用を抑える5つのポイント
1．「絶対に直したい場所」を決める
最初から、
「キッチンもお風呂も床も壁も収納も全部」
と希望を増やしていくと、予算は簡単に膨らみます。
まず、
絶対に直したい場所
と、
予算に余裕があれば直したい場所
に分けてみましょう。
500万円の予算なら「水回りを優先する」など、リフォームの軸を決めることが大切です。
2．設備のグレードにメリハリをつける
キッチンやユニットバスは、同じメーカーでもグレードによって価格が大きく変わります。
毎日使う場所にはお金をかけ、こだわりの少ない部分は標準グレードにするなど、メリハリをつけることで予算を調整しやすくなります。
3．間取りや水回りの位置を大きく変えない
キッチンや浴室を移動すると、給排水管や電気工事などが必要になり、費用が高くなる可能性があります。
現在の間取りを生かしながら設備を新しくするほうが、一般的には費用を抑えやすくなります。
4．複数の会社から見積もりを取る
リフォームには、新築住宅のような一律の価格がありません。
同じ希望を伝えても、会社によって提案内容や見積金額が異なることがあります。
1社だけで決めるのではなく、複数社から見積もりを取り、
「なぜこの金額になるのか」
まで比較することが大切です。
単純に一番安い会社を選ぶのではなく、工事内容や保証、追加工事の条件なども確認しましょう。
5．補助金に詳しい施工会社を選ぶ
2026年の住宅省エネ関連の補助制度では、登録事業者を通して手続きを行う制度があります。
そのため補助金を利用したい場合は、
補助制度を利用した施工実績があるか
を会社選びの段階で確認しておくとよいでしょう。
中古マンション購入＋リフォームという選択肢も
新築マンションの価格が上昇するなか、
中古マンションを購入して、自分好みにリフォームする
という住まいの選び方もあります。
中古なら新築より物件の選択肢が増えることもあり、内装や設備を新しくすれば、自分の生活に合った住まいをつくることができます。
ただし、
物件価格＋リフォーム費用
の合計で考えることが大切です。
中古マンションを購入する場合は、リフォーム費用だけでなく住宅ローンの返済額も含めて資金計画を考える必要があります。住宅ローン金利の上昇で返済額がどのくらい変わるのかについては、こちらの記事も参考にしてください。↓
「中古マンションが安かったから、その分リフォームにお金をかけよう」と考えていても、予想以上に工事費がかかれば総予算を超えてしまいます。
中古マンションを購入してリフォームする場合は、物件探しの段階からリフォーム費用を含めた資金計画を立てておきましょう。
新築マンションの価格高騰が続くなか、中古マンションを購入してリフォームするという選択肢も注目されています。新築マンションの価格がなぜ上がっているのかについては、「新築マンション価格高騰について解説した記事」もあわせてご覧ください。↓
中古住宅を購入してリフォームする動きは、今後の住宅市場を考えるうえでも重要なテーマです。中古住宅流通やリフォームをめぐる国の取り組みについては、こちらの記事で詳しく紹介しています。↓
まとめ｜500万円なら水回り＋内装まで幅広く検討できる
マンションリフォームの費用は、工事する場所や設備のグレード、住戸の広さ、築年数などによって大きく異なります。
キッチンや浴室だけなら100万円前後から検討できるケースがありますが、住戸全体をリフォームする場合は数百万円以上になることも珍しくありません。
予算500万円なら、水回りを一新し、さらにリビングなどの内装まで広くリフォームできる可能性があります。
一方、間取りを大幅に変更するスケルトンリフォームでは、800万円、1,000万円を超えるケースもあります。
大切なのは、
「500万円で何ができるか」ではなく、「500万円をどこに使うか」
を考えることです。
キッチンを重視するのか、お風呂を快適にするのか、それとも住戸全体の古さを解消したいのか。
優先順位を決めるだけでも、リフォーム計画は立てやすくなります。
また、2026年は「みらいエコ住宅2026事業」「先進的窓リノベ2026事業」「給湯省エネ2026事業」など、省エネリフォームを支援する国の制度があります。
自治体独自の補助制度を利用できる可能性もあります。
まずはマンションの管理規約を確認し、複数の施工会社から見積もりを取りながら、
費用・工事内容・補助制度の3つを比較して、自分に合ったリフォームを考えてみてはいかがでしょうか。
こちらの記事では、家事や日常の移動をラクにする「回遊動線」を取り入れた間取りについて、メリット・デメリットや失敗しないための5つのポイントを詳しく紹介しています。 ↓
※本記事は2026年9月時点の情報をもとに作成しています。補助制度の内容、申請期限、予算の執行状況などは変更される場合があります。申請を検討する際は、国・自治体等の公式サイトで最新情報をご確認ください。
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